
掲載日:2017年6月 9日
本論文は、生活必需品をはじめとする日常生活に必要な財・サービスへのアクセシビリティ指標を提案した上で、愛知県瀬戸市を事例に生活利便性改善に向けた立地誘導施策の比較検討を行ったものです.提案されている財・サービスへのアクセシビリティ指標は、簡便に算定できるにもかかわらず施策評価に有用な優れた手法であり、それを用いた立地誘導政策は時宜にかなった重要なテーマでもあると高い評価を受けました.鈴木教授は2015年にも同賞を受賞しており、2年連続の受賞となりました。詳しい受賞記事はこちら